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【P2Cマーケティングとは】D2CやB2Cとの違いをビジネス形態別に徹底解説

急速に成長を進めるECですが、最近話題になっているD2Cの他にも新しいビジネス形態が誕生していることを皆さんはご存知ですか。

 

これがまさしくP2Cです。

 

 

「よく聞くけど実態はよくわからない」

「結局D2Cと何が違うの?」

 

なんて方も少なくないのではないでしょうか。

そこで本記事では以下について解説していきます。

 

  • そもそもP2Cとは何なのか
  • D2CやB2C、C2Cとの違い
  • P2Cを行う上でチェックしておくべき点

 

企業の広報担当者さんやこれからインフルエンサーを目指していきたい方など、新しくP2Cを始めたい方が抱く疑問をまるっと解消していきます。

これから取り組んで行きたいと考えている方は是非参考にしてください。

 

P2Cとは

 

P2Cとは”Person to Consumer”の略で、対消費者で行われる販売形態を指します。

販売する側は”Person”つまり個人です。

P2Cは個人がオリジナルブランドやサービスを構築し、自信が発信塔となって各商材を販売していくことになります。

ソーシャルメディアの発展の中で生まれた新しいビジネスモデルです。

 

一見すると「影響力の強い個人(インフルエンサー)や芸能人じゃないとできないのは?」と思ってしまいそうですが、ハンドメイドでアクセサリーを作っていたり、オリジナルのアパレルブランドを運営している方もまさしく”P2Cのたまご”と呼べるでしょう。

「元々、有名だったから~」ではなく、P2Cを始めるにあたって知名度が高まることで成功できると言っても良いのではないでしょうか。

 

D2CやB2C、C2C、との違い

「”B2C”や”D2C”とは違うのか?」と思われる方もいるのではないでしょうか。

その他の対消費者で行われるビジネスモデルと比較してみましょう。

 

D2C

”Direct to Consumer”の略で一言で表現するならばメーカー直販となります。

商品を製造しているメーカーが卸や小売店を経由せずに自社のECサイトで販売することを指します。

消費者は卸や小売店の利益を省いた価格で購入できるためメーカー品を安く購入できるのが特徴です。

 

P2Cとは売り手側が企業なのか個人なのかという違いが大きなポイントです。

D2Cはメーカー直販ということもあり、商品自体はオリジナル商品であることは共通しています。

 

B2C

”Business to Consumer”の略で企業が消費者に直接商品やサービスを提供するビジネスモデルです。

小売店、コンビニやデパート、セレクトショップ、保険代理店会社、旅行代理店などがこれにあたります。

普段の生活の中で馴染みのある企業が多いのではないでしょうか。

 

P2Cとは、D2C同様に売り手側が企業なのかという違いが大きなポイントですが

D2Cという言葉が広まった事で、一般的にWEBにおけるB2Cは「仕入れ販売」のお店となり、販売する商材自体が「オリジナル商品ではない」というのが大きなポイントとなります。

 

C2C

”Customer to Custome”の略で、消費者同士で行われるモデルです。

一言で表現するならばフリーマーケットとなります。

個人が所有しているもので不要な物があればそれを必要としている他の個人に購入してもらう。

メルカリやヤフオクラクマなどフリマアプリの登場で急成長している領域です。

 

P2Cと異なり、自身がオリジナルブランドやサービスを立ち上げるわけではなく

型番商品の不用品などをアプリで安く売るようなものを呼びます。

 

実例

実際にP2Cで成功している有名な事例をご紹介します。

 

ヒカル氏(YouTuber)

 

ReZARD

アパレル|コスメ

 

 

「金持ちYouTuber」としても筆頭に挙がる同氏ですが、P2Cの業界でも成功を収めています。

自身のYoutubeチャンネルを軸にしたロコンドとのコラボによるシューズ販売の宣伝効果は、同社サイトの決済システムをサーバーダウンさせたほどの圧倒的アクセスを叩き出し、現状「P2Cマーケティング史上最大の成功事例」と言っても過言でない結果を生み出しました。

ヒカル氏曰く「ReZARD単体での売上が25億円程度の年商に達している」とYoutube上でも言及しており、P2Cの「広告に頼らず売上を上げる事ができる」という強みを最もわかりやすい形で体現し、WEBの歴史を塗り替えた事例です。

最近では新たにコスメのオリジナルブランド「ReZARD beauty」を発表されたとのこと。

今後の展開にも目が離せません。

 

朝倉未来氏(プロ総合格闘家|YouTuber

 

MATIN AVENIR

アパレル|雑貨

 

 

「格闘家」「YouTuber」「実業家」3つの顔を持つ同氏、最近では不動産投資にも力を入れているようです。

RIZIN.28の東京ドーム大会のメインイベントとして行われたクレベル・コイケとの対戦での2R失神負けを受け、現役引退を示唆するような発言などは注目を浴び、記憶にも新しいです。

最近ではUFCへの参戦も匂わせるなど目が話せません。

今最も注目されているインフルエンサーと言えるでしょう。

P4P(パウンド・フォー・パウンド)のほうがしっくり来るかもしれませんが、P2Cにも力を入れています。

それがアパレルブランドである「MATIN AVENIR」です。

このブランドのコンセプトは同氏が喧嘩をする際に「おしゃれなズボンだとハイキックがしにくい」というところから来ているそうです。

プロ格闘家が追求した「動けるおしゃれ」ほど説得力のあるものはありません。

実業家としての同氏にも注目です。

 

 

フランス語でMATIN(マタン)は「朝」、AVENIR(アヴニール)は「未来・将来」。

「素晴らしい未来を目指し、全ての始まりの朝を迎える」という想いを込めています。

引用:ブランドサイトより

 

インスタグラム:https://www.instagram.com/matinavenir/

 

MB氏(バイヤー|ブロガー)

 

 

知る人ぞ知るアパレルのカリスマといえばMB氏が上げられるでしょう。

ユニクロやGUの洋服についてのコーディネート例などを投稿し、それと絡めて自社ブランドの販売を行っています。

同氏が運営する有料配信のメルマガはホリエモンこと堀江 貴文氏と

国内のPV数で1位を争う程です。

 

気になる収益ですが「年収チャンネル」というYouTubeチャンネルにて公表されています。

・洋服販売:年商10億円(2020年度実績)

・有料配信のメルマガ:550円/月✕22000人=1210万円/月

・オンラインサロン:5000円/月✕500人=250万円/月

・監修料:金額未発表

 

そんな同氏ですが、洋服販売はメルマガの22000人だけに販売しているというのが驚きです。

 

これはオンライン上ですべて完結する形で商売をしており、利益を最大化する目的があるそうです。

以下に「年収チャンネル」で発言された同氏の持論について要約してご紹介します。

 

 

”アパレルは製品での差別化っていうのは多分不可能だと思います。

価格競争なんですよ、だからユニクロが勝つっていう話なんです。

製品の差別化が出来ない、価格競争は大資本には勝てない、じゃあどうするか

「もの」ではなく「背景」で売るっていうのがすごく強いかなと思っているんです。

クラファンだったりとかで商品買う人は、その商品についてのストーリーだったり背景を見た上で、応援したいと思うから買うっていうよりはその理念にお金を出して買ってるって感覚。

「もの」で差別化が出来ないなら「背景」で差別化するしか無いと思っているからメルマガなんですよ”

 

同氏は自身をD2Cだと言っていますが、この「背景」で売る、MB氏の理念(考え方)だから買ってもらえることこそがまさしくP2Cの代表格だと言えるでしょう。

今後の活躍も楽しみです。

 

 

”「正しいものを正しく提供する」をコンセプトにMBを中心に誕生したアパレルブランドです。”

引用:ブランドサイトより

 

インスタグラム:https://www.instagram.com/mb_knowermag/

 

中村貴之氏(プロスノーボーダー)

※当社クライアント

 

BREW close

アパレル

 

 

「プロスノーボーダー」「アパレルブランド」の二足のわらじを履きマルチな活躍を見せる同氏ですが、

フジテレビ系列で放送されていた恋愛リアリティ番組テラスハウスに出演することで一躍有名になったことでしょう。

出演のきっかけはスノーボードの良さを多くの人に知ってもらいたかったとも話しています。

 

スノーボードといえば、2021年に行われたオリンピック東京2020の競技種目としても選ばれるなど、注目が集まっています。

 

そんな同氏ですが、アパレルブランドを設立した理由は

自分が着たいと思う洋服がなかったから」というのですから驚きです。

 

テラスハウスに出演することによって自身を広告等としてアパレルブランドの周知もできるのではないかという考えは大いによぎったことでしょう。

その結果インスタグラムのフォロワーは現在14万人を超えるなどの人気ぶりを見せています。

 

ここでP2Cを行う上でECサイトの構成や、サイトデザインも重要であることにも言及しておきます。

弊社では同氏の手掛けるアパレルブランド「BREW close」のオフィシャルサイトを手掛けております。

 

元々当社では、SMB領域(中小、零細企業や個人事業主)をメインターゲットとした、「広告費をかけずに自分で集客ができるWEBサイト」を提供する会社だったために、より高い発信力とデザイン性、機能性を兼ね備えたWEBサイトを提供させていただきました。

 

そんな寮長、たかさんこと中村様の今後の更なるご活躍をお祈りしております。

 

 

ビール好きの酒好きのアパレルブランドとしてスノーボードやストリートで使えるアイテムを展開。乾杯する事で仲間を増やしPEACEになろう。人生を楽しむための一つのアイテム。

引用:ブランドサイトより

 

 

インスタグラム:https://www.instagram.com/taka_brew/

 

P2Cに参入する上でのメリットやデメリット

・メリット

 

自身の影響力をそのまま集客力に転用できるため、広告費用が一切かからない。

影響力をそのままブランド価値に昇華させることができるので、単価を上げやすい。

中間マージンを最小限に抑えることができるので利益率が高い。

自身のYouTubeチャンネルやSNSでストーリも見せることができるので、購入率が高い。

ある種投げ銭的要素もあるので、必ずしも商品力が必要では無い。

 

・デメリット

 

自身の知名度が無い場合は効果が出にくい。

個人の影響力に依存する部分が大きいため、炎上などの影響を受けやすい。

海外OEMとの折衝なども自分で行う場合は専門知識が必要。

 

P2Cを行う上でのポイント

 

・タイミング

P2Cマーケティングを行う上で注意しておきたいのがタイミングです。

これはECサイトで商品を販売する上で売れるタイミングと売れないタイミングがあるからです。

例えば新商品の初売り出しを行う際に、その新商品を購入する可能性のある見込み客はいつインターネット上に現れるのかということを考えなければいけません。

つまりインスタグラム等のSNSを使ってで新商品やセールなどのキャンペーン告知をする際に”何曜日の何時”が1番のホットタイムになるのかを考えていくということです。

現在では特に通勤・通学の時間、または土日20時以降のゴールデンタイムにアクションを起こしていることが知られています。

 

参考:ネットのゴールデンタイム、400万人以上がアクセス – ITmedia NEWS

https://www.itmedia.co.jp/news/articles/0510/31/news080.html

 

 

・販売チャネル

影響力の大きいインフルエンサーだからこそ、さぞ高級なECのシステムで販売をしているというイメージがあるかもしれませんが、ほとんど場合BASEやSTORESなどのインスタントECで商品を販売しているケースが多いです。

本記事執筆時点ではプレオープン中のメルカリShops等も今後の活用が期待できます。

 

 

参考:メルカリShopsとは?出店方法からBASE・ STORESとの違いまで徹底解説!

 
 

・商材選定

自身の確立してきたインフルエンサーとしてのイメージやコンセプトを揺るがしてしまったり、切り売りしてしまうような商材の場合は注意が必要です。

可能な限り自身の強みを伸ばすような商材を選定することが肝要です。

 

社会情勢によるEC需要の拡大

 

感染症の大流行により、オンラインショップでの消費が増加するなど、消費者の意識や行動が変化しています。

ここ数年間上昇を続けていたEC化率に関しては、物販以外では著しい上昇は見られなかったものの、物販におけるEC化率は前年対比で21.71%をマークするなど、消費者の意識改革に合わせて事業者にも変化が起こっています。

 

参考:電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました (経済産業省)

https://www.meti.go.jp/press/2021/07/20210730010/20210730010.html

 

 

 

まとめ

本記事ではP2Cについて解説してきましたが、素晴らしいアイデアを持つ個人が脚光を浴びるP2Cという新たなビジネス業態は今後確実に伸びてくると考えています。

 

代表例としてヒカル氏や朝倉未来氏、MB氏を紹介しましたが、今後はもっと全体的にノウハウやマーケが活用される時代になってくると予想されるため、自身の情報発信力を高めていくことが必須です。

 

要点をまとめると、P2Cとは個人がオリジナルブランドやサービスを構築し、自信が発信塔となって事業展開をしていくことを指します。

 

現在は、高い影響力を持つ個人(インフルエンサー)が中心になっていますが、今後は無名の個人ブランドが続々と登場する可能性は十分に考えられます。

当社では、これを実現させていくためのサービス展開を行っておりますので気になる方は

是非チェックしてみてください。


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